三陽商会復活への道(3)共同配送で物流コスト削減


2017年6月17日日経朝刊によると、三陽商会など一部アパレル大手が共同配送で物流コスト削減に乗り出した。小さな一歩だが、このような前向きなスタンスがターンアラウンドには不可欠だ。

共同配送で物流コスト削減

三陽商会は2015年の英国バーバリーとの契約解除後、ブランド数・店舗数を減らすなどの構造改革を終え、2017年1月に就任した岩田新社長の元、2017年2月14日に発表した新経営計画に基づいた前向きな施策をスタートさせている。ブログ内ではその具体的な内容第一弾から「三陽商会復活の道」を取り上げ始めた(「三陽商会復活への道(1)SANYOブランドの新コートで脱百貨店・脱ライセンスを目指す」)。

2017年6月17日日経朝刊によると、既に動いている食品メーカーやビールメーカーなどに続き、三陽商会など一部のアパレル大手が商品の共同配送により、物流コスト削減に動き出している。トラック運転手不足による物流コスト上昇は宅急便だけの問題ではなく、業界団体の日本アパレル・ファッション商業協会の推進により、昨年11月頃から試験的に取り入れているようだ。

具体的には、既に取り入れている主要販路である百貨店向けに加え、駅ビル・ショッピングモールなどの商業施設(関東約200か所)への共同配送で、段ボールサイズ統一と共に、各社のコスト削減につながっている。

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