理経 x IOT x 5G x Jアラート


第5世代移動通信(5Gについて昨年末から自分の勉強を兼ねて整理している。国内にも多くの関連企業がある中、理経ついて、最近株式市場を賑わしている5Gに使用されるMassive MIMOや、自然災害など防災上のニーズが高まるJアラートなど含めIOTとの関連の一端を整理した。

2017年4月にはJアラート関連のニュースフローが増えてきた。

#Jアラート x 北朝鮮ミサイル x 日本テレビ「スッキリ」・テレビ朝日「羽鳥モーニングショー」・TBS「ひるおび!」等x 理経

==>2017年8月7日配信、Jアラート受信機更新を=ミサイル、災害頻発受け-総務省消防庁

==>2017年8月10日配信、「お盆休み前、自治体困惑 北ミサイル Jアラート点検

理経

詳細は添付会社HPに譲るが、1957年に創業され、2017年6月8日に60周年を迎える。1)システムソリューション、2)ネットワークソリューション、3)電子部品及び機器という3つの事業からなり、単なるシステムインテグレータ、専門商社とは一線を画す。

電子部品及び機器事業で扱うセンサーでデータを集め、そのデータをネットワークで伝送し、送られてきた情報をサーバーで分析・解析を行う。 これはIoT(モノのインターネット)そのものであり、理経は3つの事業領域でいまのデジタル時代の潮流となっているIoTをカバーしている。

第5世代移動通信(5G) 2020年東京オリンピックに向け実用化・商用化進展へ(ニュースフロー&情報ソース)!」の中で取り上げた、5G関連企業の中にも、「構造計画研究所 x 5G x NVIDIA(エヌビディア)x GPU」などと共に入っている。

5G x Massive MIMO x 理経

添付ニュースリリースにあるように、2015年10月29日、同社はEMITE社(本社:スペイン、CEO:David A. Sánchez-Hernández、以下、EMITE)、株式会社ネットウエル(本社:東京都新宿区、代表取締役社長 榎本 格 以下、ネットウエル)とサービス及びメンテナンス契約を締結し、「8×8 MIMOアナライザー」のサービス及びメンテナンスを行うことを発表。

 MIMOとは複数のアンテナを組み合わせてデータ送受信の帯域を広げる無線通信技術。無線LANの高速化などに応用されている。次世代通信方式5Gでは、送信用と受信用に各8本のアンテナを使う8×8 MIMOが規定されており、さらに高速化が可能とされている。EMITE社の8×8 MIMOアナライザーは、今後主流となる次世代通信方式5Gにも対応している製品で、今後多くの通信機器関連メーカーからの需要が見込まれています。8 x 8以上をMassive MIMOといい、以下のニュースフローからもその重要さが伺える。
 
#2016年9月8日配信、「ソフトバンクが世界初の「Massive MIMO」の商用サービスを2016年9月16日より提供開始」。Massive MIMOは、5Gの有力な要素技術の一つであり、大量のアンテナとビームフォーミングなどの技術により一人一人に専用の電波を割り当てることで、例えば、通信速度が遅くなりがちだった駅や繁華街などの人が多く集まる場所でも快適なモバイル通信を実現します。ソフトバンクとWCPは、今後も「5G Project」として、さまざまな最新技術を導入していきます。
 
 

Jアラート x 理経

 添付ニュースリリースにあるように、同社は2016年9月8日、自社の新製品Jアラート用「新型受信機」の販売を開始したことを発表。Jアラート(全国瞬時警報システム)は、総務省消防庁が国民保護情報(弾道ミサイル情報など)、津波警報、緊急地震速報などの緊急情報を、通信衛星を用いて国(内閣官房・気象庁から消防庁経由)から送信し、市区町村などの防災行政無線などを自動起動し、国から住民まで緊急情報を瞬時に伝達するシステムで、2003年に理経が総務省消防庁に提案し、現在に至っている。以下、会社メッセージ。
 
今回、総務省消防庁によりハードウエアの仕様が更新され、それに合わせたソフトウエアがリリースされることを受け、5年ぶりに「新型受信機」の開発および製造を行いました。以下は2017年1月16日のニュースリリース。同社は現在、約2,500台の利用ユーザーを対象に、3年間で60%のシェア獲得を目指します。※2011年当時は、7%のシェア獲得。