ドナルド・トランプ氏支持のニューバランス 日本・出店攻勢 で米国・不買運動をぶっ飛ばせるか!?


スポーツ用品ニューバランスの幹部が米大統領選でドナルド・トランプ氏を支持したところ、米国で抗議の不買運動が起こっているようだ。日本では2020年東京オリンピックに向かって出店攻勢をスタートさせている。

ニューバランスが日本で出店攻勢

米スポーツ用品ニューバランスが10月21日の北海道初となる札幌に直営店をオープン、11月5日の原宿店オープン(「注目!ニューバランス世界最大級旗艦店が原宿にオープン(2016年11月5日) with 坂本龍一デザイン限定商品!」)に続き、11月11日には大阪梅田の「グランフロント大阪」に関西で2店舗目の直営店をオープンした。

原宿の旗艦店、ニューバランス東京(青山)、大阪(四ツ橋)、お台場と合わせ、日本国内の直営店は全6店舗となる。今後は年3、4店のペースで新規出店し、15、16店舗まで増やす方針である。

2016年11月13日配信の日経新聞記事によると、「米スポーツ用品ニューバランスの幹部が米大統領選で勝利した共和党のドナルド・トランプ氏を支持したところ、同社の靴を捨てたり燃やしたりする画像や動画がネット上で拡散する騒ぎが起きている。トランプ氏の大統領就任を巡っては反対デモが全米各地で起きている」とのことで、以下で取り上げた世界のスポーツメーカー売上規模で3位争いをしている同社にとって日本市場拡大は益々必要不可欠になってきた。

ブログ内トランプ関連

世界と国内のスポーツ市場

矢野経済研究所(2016年調査実施)によると、2015 年のスポーツシューズ国内市場は、前年比 112.1%の 2,518 億 7,000 万円になる見込みである。 2015 年は、スニーカーブームやランニングブームによって唯一の 2 ケタ成長分野となった。2016 年の同 市場は前年比 105.1%の 2,646 億円と 18 分野の市場の中で最大規模の出荷額になると予測する。

アシックスが2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けさらなる攻め」でアシックスの攻めの展開を取り上げたが、2020年東京オリンピック・パラリンピックを前にニューバランスの攻勢も自然な流れといえる。「銀座競争激化!GINZA SIX(ギンザ シックス)が松坂屋跡の商業施設名に、銀座6丁目はローソン・シチズンとユニクロが主役!」で取り上げたデフレ脱却がままならない姿と一線を画すカテゴリーが一つでも多くなるといいのだが。

世界のスポーツメーカー売上規模としては、為替によって具体的な数字は変わってしまうのですが、ラフなイメージとして、1位はタイガー・ウッズの長期低迷でゴルフクラブ・ボール事業からは撤退したナイキが4兆円弱でダントツ、2位アディダスが2兆円前半、3位~5位をプーマ、スポンサーをしている巨人軍は残念な結果だったが、勢いのあるアンダーアーマー、スポーツメーカーとして唯一の東京2020ゴールドパートナーであるアシックスが4000億円台で争っている。{WBS」の中では、ニューバランスも3位争いに加わっていると紹介されていた。